国環研気候変動適応センターが実施する「#適応しよう」キャンペーンに賛同しました

国環研気候変動適応センターが実施する「#適応しよう」キャンペーンに賛同
～地球沸騰化時代の生き方改革。快適に暮らすための15の適応アクション～

認定特定非営利活動法人環境経営学会（会長　村井秀樹）は、このたび国立研究開発法人国立環境研究所気候変動適応センター（以下「適応センター」という。）が展開する「#適応 しよう」キャンペーンに賛同したことをお知らせします。
「#適応しよう」キャンペーンサイト

 

【「＃適応しよう」キャンペーンとは】
「地球沸騰化時代の生き方改革」として、現在および将来の気候変動の影響にそなえ、快適に暮らしていくための「適応アクション」を国民一人ひとりに広げていく適応センターのキャンペーンです。「適応アクション」は、「ライフスタイル」「食」「住まい」「スポーツ・レジャー」「その他」の5つのカテゴリーからなり、15の項目に整理されています。
当学会は、気候変動に伴う変化に備え、最新の科学的知見をもとに展開された「適応アクション」を推進するため、本キャンペーンに賛同いたしました。

※気候変動対策は、気候変動の原因となる温室効果ガスの排出を減らし今世紀半ばには実質的にゼロにすることを目指す取り組み（緩和）と、現在および将来の気候変動によるリスクと機会に備える取り組み（適応）の二つに大別されます。

【気候変動適応に関する環境経営学会の取り組み】　
気候変動による深刻な影響を防ぐためには、温室効果ガスの排出を減らし今世紀半ばには実質的にゼロを目指すこと（ネットゼロ）が必要です。
環境経営学会は、2019年8月に”「気候非常事態」に関する声明”を発表し、ネットゼロ社会を目指す行動の緊急性を社会に訴えています。

気候変動対策を進めたとしても、現在すでに発生している異常気象などによる影響が今後さらに拡大することは避けられません。企業がこれらの影響に備えてリスクを軽減し、また、変化を機会に変えるためには「適応」に取り組むことが大切です。
環境経営学会は、2016年には「企業の気候変動適応に関する研究委員会（2016年10月～2021年4月）」の活動を開始し、2017年7月に”気候変動への「適応」に関する提言－持続可能な社会と経営を目指して－”を発表しました。
この研究委員会の活動成果の一部は、環境省が作成した、「民間企業の気候変動適応ガイド－気候リスクに備え、勝ち残るために－（2019年3月初版　2022年3月改訂）」に活かされています。